日々、様々な患者さんを目にされる医師の皆さんですが、「いざ自分の身に降りかかったら？」と考える時間がなかなか無いのではないでしょうか。
医師は体が資本の仕事ですので、万が一の際、収入が大幅に減ってしまうこともありえます。"万が一"が起きる前に、どう備えるか考えてみましょう。
皆さんの金融資産は、今、どれだけあるでしょうか？ 保険といった保険はいざというときに備えるものですので、現金や証券、不動産といった資産が十分にあり、いざというときの備えが十分であれば加入は必要ではありません。
とはいえ、体が資本であり、退職金が無いことも多い医師は最低限の自衛策が必要です。万が一、明日から働けなくなったら、あなたやご家族の生活は維持できるでしょうか。いざというときの準備状況を確認し、不安がある方は生命・医療保険を検討しましょう。
また、備えが十分にできている方でも、生命・医療保険は活用できることがあります。貯蓄性の高い生命・医療保険商品の中には、銀行の定期預金金利よりも利回りの良いものが少なくありません。また、生命・医療保険の契約方法によっては、病院経営の節税のために使えることもあります。
資産の状況により、保険でいざという時に備えるのか、それとも、金融商品の一つとして考えるのかといった目的が変わり、検討すべき保険の商品は変わってきます。まずは、ご自身の資産状況を確認しましょう。
いざというときの備えが必要な場合、まずは、お住まいの都道府県の保険医協会等で取り扱っている医師向けの各種共済制度を検討しましょう。
共済制度は民間の生命・医療保険よりも保険料が割安に設定されている場合がほとんどです。
共済制度の中には、病気や怪我で働けなくなったときに保障してくれる休業補償共済制度や、引退後の生活を保障してくれる保険医年金制度等が整備されています。特に、保険医年金制度は全国で5万人以上の医師が加盟し、積立金総額が1.1兆円を超える日本最大規模の団体年金制度となっています。
また、民間の保険会社を検討される際も、保険医協会を通じて大手の医療・生命保険会社の団体扱い生命保険を契約することができ、一般よりも割り引かれた保険料で保険契約を締結することができます。
開業医や多くの勤務医には、病気や事故にあったときの保障や、高齢になったときの退職金や年金などの保障が十分にありません。今、必要な保障は何でしょうか。必要な保障に応じて保険商品を選択しましょう。
株や不動産などの投資活動に時間が取りにくい医師には、プロによる資産運用法の一つとして貯蓄型の生命・医療保険を選択肢にすることもお勧めです。
貯蓄の目的は、お子様の進学資金や事業用資金、老後の生活資金、相続税対策など様々です。貯蓄型の保険商品も様々ありますので、貯蓄の目的と資金が必要となるタイミングによって保険商品を選びましょう。
また、医師個人ではなく医療法人として「定期保険」と呼ばれる生命保険契約を行うことで、節税効果が見込める保険商品もあります。支払った保険料を損金に計上することで、医療法人の利益がその分抑えられるために法人税等が軽減できます。
貯蓄型の保険商品も節税対策に役立つ保険商品も、保険ですので、資産運用だけでなく万が一の保障にも活用することができるメリットがあります。
いかがでしたでしょうか。日々の業務に追われてご自身の資産管理に手が回らない医師の方も多いと思います。
保険商品は世の中に多く出回っているために商品選択については、時間も手間もかかります。
生命・医療保険を保障だけでなく金融商品としても活用できることを知った上で、信頼できるファイナンシャルプランナーや税理士などに相談してはいかがでしょうか。
