近年、仮想通貨やビットコインと言った言葉は、ネットやニュース・SNSなどでよく耳にします。仮想通貨は根本的にお金と何が違うのか、また、ビットコインとは一体どのようなものなのでしょうか。
ビットコインとは、インターネット上で利用される仮想通貨の一種であり、たくさんある仮想通貨の中でも最も取引量が多く代表的存在です。クレジット決済やコンビニ決済と同様に使用できるコインで、ビットコインでの決済が可能な企業が徐々に増えています。
では、ビットコインでどのように利益を出していけるのでしょうか。簡単に言ってしまうと、安い時に買い、高い時に売る。また、高い時に売り、安い時に買い戻すことで利益を得ることができます。
為替やFXと仕組みは同様で、取引によって何十倍や何百倍もの利益を得た方が多く、近年注目を浴びています。
ビットコインのレートは、ドルや日本円と同じく変動相場制で常に動いています。メリットとしては24時間365日取引ができるため、自分のライフスタイルに合わせて取引を行うことができます。
また、変動幅が大きい為、ハイリターンも期待できます。
しかし、利益を出すためには売り買いのタイミングをチャートから読み取り、運用して行かなければなりません。このチャートをうまく理解して運用できれば利益はどんどん出ますが、うまくいかなければ損失も増えてしまうので注意が必要です。
近年よく耳にする仮想通貨とビットコインですが、ビットコインの名と共に「マイニング(採掘)」という言葉も取り上げられることが多いです。
ビットコインなどの仮想通貨は使用されるごとにブロックチェーンと言われる拡散台帳に記録されます。このブロックチェーンの記録を精査する事をマイニング(採掘)と言うのです。このマイニング(採掘)を行うことで、報酬としてビットコインをもらうことができます。
マイニングで利益を出せるのは、最初にマイニング(採掘)した人のみです。最初にマイニング(採掘)した一人のみが、報酬としてビットコインを受け取ることができます。
新たに生み出されたビットコインで報酬は支払われます。新規発行はこのときだけとされており、発行量は2140年までに2,100万ビットコインと決められているため、無限に発行されるわけではありません。
マイニング(採掘)を行うには、高性能なコンピュータに加えて操作する人の知識や技術も必要とされていますが、クラウドマニングなどを利用して行うことも可能です。
株やFXで20万以上利益がでると収める税金は増えます。20万以下でも市民税が掛かることになります。ざっくりした計算ですが、30万円利益があった場合所得税1.5割、市民税0.5割で全体の2割も税金を納めないと行けないことになっています。
では、ビットコインの場合はどうなっているのでしょうか？ビットコインも同様、売却価格から買取価格を引いたものが利益とされ、課税の対象となります。ビットコインの所得の分類は雑所得に分類されます。
平成29年7月1日以後は仮想通貨の取引にかかる消費税は、非課税となっています。
また、損失は翌年に繰り越しができない、雑所得の金額は計算上生じた損失は雑所得以外の所得と損益通算することはできないなどの決まりがあります。マイニング(採掘)や取引の記録をきちんと管理し、早めに税務署などで相談することもおすすめです。
ビットコインは、マイニングや取引方法など、様々な方法で利益を出すことができ、大きな可能性を秘めています。しかし、逆もしかりできちんとした知識など持たないまま手を出すと大きな損失となる場合もあります。
売り買いだけではなく、税金などに関しても理解し取引することが大切です。
