最初に仮想通貨が誕生したのは2008年です。この年にサトシ・ナカモトという謎の人物が公開した論文を基に、有志のプログラマーがコードを書き、2009年に最初のブロックが公開されたのが仮想通貨ビットコインの始まりとされます。

それから約10年が経ち、2018年4月時点では約1,600種類もの仮想通貨が発行されています。

この記事では、仮想通貨の種類や特徴、取引所選びと取引の注意点について解説していきます。

仮想通貨の種類と特徴

仮想通貨の種類は年々増え続けており、機能に差はありますが仕組みはほぼ同じです。 仮想通貨の時価総額の約半分はビットコインが占めており、ビットコイン以外の仮想通貨は総称してアルトコインと呼ばれています。

ここでは、代表的な仮想通貨や2018年4月11日時点での時価総額などをご紹介します。

1. ビットコイン

時価総額約12兆4,000億円、決済用途に強いのが特徴です。 参加者が多く、送金が遅れるなどシステム障害が発生しました。改善案が出されましたが合意せず、2017年にビットコインキャッシュとビットコインゴールドが派生しました。

2. イーサリアム

時価総額約4兆4,000億円、スマートコントラクトに強いのが特徴です。 イーサリアムはブロックチェーンを活用した、スマートコントラクトと呼ばれる契約で、仮想通貨はイーサーです。スマートコントラクトは不動産や保険、権利譲渡などさまざまな活用法が検討されています。

3. リップル

時価総額約2兆円、処理性能が高く送金が早いのが特徴です。 アメリカのベンチャー企業リップルが、自らを中央管理者としてシステムを主導し、XRPという仮想通貨を発行しています。

4. ビットコインキャッシュ

時価総額約1兆1,900億円、処理性能が高く送金が早いのが特徴です。 2017年8月にビットコインから派生しました。

5. ライトコイン

時価総額約6,900億円、処理性能が高く送金が早いのが特徴です。ビットコインの次に古い仮想通貨です。

このほか、価値の変動しない仮想通貨も開発されています。 米ドルを基準としたものとしてはテザーがあり、1テザーは1ドルと規定されています。日本円を基準としたものではZenが開発され、1Zenは1円です。

仮想通貨の市場と売買

一般に仮想通貨の売買は交換業者、いわゆる取引所を通して行われます。日本では、金融庁に登録している交換業者は2018年3月現在で16社、申請中の業者（いわゆるみなし交換業者）は16社となっています。

最近の規制強化によって、仮想通貨の交換業を休止あるいは撤退したところもあります。このほか、海外の交換業者を利用することもできます。 日本では、交換業者・取引所で取引を開始する際、本人確認が必要なため、マネーロンダリングなどに巻き込まれる可能性は低いのですが、海外の交換業者・取引所は匿名で手続きが可能で、その分リスクは高くなっています。

登録交換業者が扱う仮想通貨のリストをホワイトリストと呼び、リストに入っている仮想通貨は認知度や信頼性が高いといえます。 登録交換業者によって、取扱通貨や手数料が異なり、セキュリティにも差がありますので、しっかりと調べて安心な事業者を選びましょう。登録交換業者は金融庁のホームページなどで確認することができます。

仮想通貨取引の注意点

仮想通貨の取引にはまだまだ課題があります。金融庁に寄せられた交換業者とのトラブルに関する相談には、次のようなものがあります。

こうしたトラブルは交換業者の問題もありますが、個人が仮想通貨への理解が不十分なまま、取引をしてしまうことが原因の場合もあります。まずは、仮想通貨の仕組みや性質をよく理解した上で、取引を行うことが重要です。

金融庁のサイトから注意点をまとめると、次のようになります。 まず、仮想通貨は法定通貨ではなく、実物のない電子データであるため、消失や流出の危険性があります。さらに、価格が日々変動し、損失を被ることがあるため、取引に際しては事業者から説明を受け、仕組みや契約内容、リスクなどを十分に理解してから行うことが大切です。

国内で営業する交換業者は金融庁への登録が必要であり、登録や申請をしていない業者の利用は控える方が安全です。 加えて、ブームに便乗して詐欺的な儲け話や悪質商法が存在しており、うますぎる話にはのらない慎重な姿勢も求められます。

まとめ

仮想通貨はおよそ1,600と数多く存在しており、信頼度や認知度の高いものを選ぶことが大切です。流出などのトラブルを避けるため、取引をする際は金融庁への登録や申請を済ませた交換業者を利用しましょう。

仮想通貨の仕組みやリスクなどをしっかりと理解し、詐欺や悪質商法に巻き込まれない慎重な姿勢が大切です。